子供の教育格差について、少子化とともに大きな問題になりつつあります。

最新の調査によると、貧困層、つまり年収120万円以下の家庭で育つ子供が6人に1人存在するといわれています。

もちろん、統計数字であって一般的にどれだけ偏りがあるかわかりません。全体で見ると貧困層が非常に増えていると言う事は言うまでもありません。こうなると教育にかけられる資金も大きく変わってくるわけです。

義務教育である小学校中学校に通うことさえもこの貧困層は難しいと言わざるを得ません。逆に所得が多ければ多いほど金教育だけではなく受験のための塾通いや、スポーツを始めとした習い事も蒸して通うことができます。

いかに子供たちの素質があろうとなかろうとどれだけ磨きをかけることができるか、それも幼い頃の経験は非常に大きなものとなります。

ビジネスと同じで子供にもある程度の投資をすることができなければ初期段階での成長を促す事は難しいのです。もちろん、成長段階において自分自身で努力をしてその力を磨くことができる子供たちもいますが少数であると言わざるを得ません。

ある程度の教育格差は民主主義資本主義である以上は仕方ないと思いますが、次世代を担う子供たちにとって教育の機会をいかに与えることができるかと言うのはこれからの大人たちの重要な役目だと思います。

未来のある子供たちをいかに育てていくか、教育格差学で片付けてしまうのはまずいのではないでしょうか。