日本人は生命保険に加入する世帯の割合が非常に高く、未婚の20代を除くと全世代で80％を超えています。

生命保険の保険料は各保険会社や男女、年齢で異なります。
ただ、どこの保険会社でも保険料を算出する時は、「予定死亡率」、「予定利率」、「予定事業費率」という3つの予定率を基準にしています。

予定利率は保険料を運用して得られる利益を予定したものです。その予定利益から割引を受けられます。

予定事業費率は保険会社の運営にかかる諸経費の割合のことで、この経費が保険料に含まれます。

そして、予定死亡率というのは、性別や年齢ごとに過去のデータを集約し、死亡する確率を数値化したものです。

保険会社は契約者を予定死亡率に当てはめることで、保険料の算出に利用しています。
従って、高い数値の予定死亡率に該当する人は、当然保険料が高くなります。　

なお、予定死亡率は「大数の法則」に則って表されています。

当然、人間はいつ何で死ぬかなど予測できるものではありません。
子どもの時に事故で亡くなることがあれば、働き盛りの時に病気で亡くなることもあります。
天寿を全うする人もいます。

実は、1人1人の死を予測することはできなくても、膨大な数の死を集約すると、そこには規則性が出てきます。
それが、大数の法則です。　

例えば、サイコロの目は大数の法則に準じます。
サイコロを振って出てくる目は、1～6のどれが出るか分かりません。
ところが、何百回、何千回と振っていると、1～6まで出る回数が同じような回数になります。

それが大数の法則です。
人間の死も性別や年齢ごとに同じ比率にまとまります。